ブランドマーケティング、ブランドマネジメントの経営コンサルティングのMCプロジェクト(MCP)

1. Geomarketingとは

 これが定義だ・これが方法論だという明確なものがまだ提示されているようでもない。いくつかの事例と、P.コトラーのマーケティング・フレームを参考に解釈するとGeomarketingとは次のようなものとなる。

@まず、ニーズやベネフィットと相関関係が強いと思われるデモグラフィック変数を特定し、
  セグメンテーションを実施し、
A次に、それぞれの地域や店舗の商圏内のデモグラフィック構造やマーケット・ポテンシャル
  を明らかにし、
B地域や店舗をデモグラフィック構造とマーケット・ポテンシャルからタイプ分けし(セグメント)し、
C販売が完結する現場(各地区の実店舗・仮想店舗)のタイプごとに適したマーケティング展
  開を実施し、顧客理解を深め、商品戦略・価格戦略・流通戦略・販売戦略・コミュニケー
  ション戦略を進化成長させる。

 Geomarketingは、小売業・卸等の流通業が「POSデータ・自社顧客情報等だけでは見過ごしていたマーケット・ポテンシャル(市場可能性)」の発見に役立ち、店舗差別化のマーケティング力を強化するだろう。
また、メーカーにとっては、販促・広告はマーケティング担当,流通業への販売は営業担当という縦割り組織形態ではなく、重要な市場セグメントに対し専任の「市場セグメント・マネージャー」を置き適切なマーケティング展開をさせることを実現のものとするのに役立つだろう。
 マス・マーケティングが効果を落とし、
顧客接点であり販売が完結する現場=各地区の店舗をセグメントし、セグメントタイプのターゲット顧客特性に適したマーケティング展開をする。
この種のアプローチはこれまでなかったが、商品ではなくマーケット中心志向(マーケットは顧客が構成する)の有効なアプローチ法だと考える。

 カルフールは日本に上陸し展開してきたが、しかし今年日本市場からの撤退を決めた。経済成長過程にある国では彼らの本国で成功したビジネス・モデルは成功しつつありますが、成熟し経済が停滞的状況にある日本では通用しなかった。
 カルフールの出店地の商圏は、関西では大阪府堺市、兵庫県尼崎市・明石市などであった。堺市は世帯年収700万円以上の所得層多いほうだが世帯主年齢50代・60代の世帯が比較的多い地域である。年収では府下の世帯数こそ少なくなるが豊中市・池田市等は所得層の分布状況は同じよ
うな状況だが食品・衣料品の支出の多い30代・40代の世代の世帯構成比が多い商圏があるにもかかわらず、市場規模の大きい堺市だった。
尼崎市は世帯年収500万以下の所得層が多く20代・30代(単身世帯も多い)と50代・60代の世帯が多く、40代の世代が少ないが、世帯数の多い市場規模の大きい地域だ。明石市も尼崎市よりも少し世帯年収は良い地域だがが、世代は40代が少ない地域だ。
 台湾・中国でカルフールを何度か継続的に見てきたが、日本に比べれば台湾も成長過程の国・中国はいうまでもない、所得の成長・元気な消費力旺盛な世代が商圏に溢れ活気があるところだ。そのような経済発展段階では商圏市場規模の大きいすなわち商圏世帯数の多いエリアへの出店は正し
いだろう。
 Geomarketingのさかんなフランスの企業でありながら、次のような問題点があったと考えられます。顧客ターゲットが不鮮明であり、成熟し経済が停滞期にある日本での出店基準・戦略、さらに商品のMD戦略も地域に合っていなかった。チラシ折込広告の少ない外資でありながらそれに代わる潜在顧客に対するコミュニケーション手段が希薄であった。
日本の組織小売業が非常に優れているからカルフールは撤退に追い込まれたのだろうか?・・・・いや違うだろう。


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